パブリッククラウドとは?メリット・デメリットやプライベートクラウドとの違いを解説

パブリッククラウドとは?メリット・デメリットやプライベートクラウドとの違いを解説

クラウドサービスには、パブリッククラウドとプライベートクラウドの2種類があります。

本記事では、パブリッククラウドとは何か、利用するメリット・デメリットやプライベートクラウドとの違いについて解説します。

プライベートクラウドについては、こちらの記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
プライベートクラウドとは?利用するメリット・デメリットやパブリッククラウドとの違いを解説

目次

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パブリッククラウドとは

パブリッククラウドとは

パブリッククラウドとは、サービス提供会社が管理・運用するクラウドサービスを複数の利用者が共有する形態のことです。提供会社と契約すれば、企業・個人問わず使うことができます。

パブリッククラウドの多くは従量課金制を採用しているため、サービスを利用した分だけ課金される仕組みとなっています。

パブリッククラウドとプライベートクラウドの違い

パブリッククラウドとプライベートクラウドの違い

クラウドサービスの1つであるIaaS(Infrastructure as a Service:インターネットを経由してCPUやメモリ、ストレージなどのインフラを提供するサービス)は、パブリッククラウドとプライベートクラウドの2種類に分けられます。

パブリッククラウドとプライベートクラウドには様々な違いがありますが、最も大きな違いは、パブリッククラウドがクラウドサービスを複数名で共有するのに対して、プライベートクラウドは1人(1社)が独占して使うという点です。

さらに、プライベートクラウドはオンプレミス型とホスティング型の2つに分類されます。

オンプレミス型プライベートクラウドは自社でクラウド環境を構築し占有しますが、ホスティング型プライベートクラウドはクラウドサービス提供会社のパブリッククラウド内を仮想的に切り分けて占有するという特徴があります。

パブリッククラウドを利用するメリット

ここからは、パブリッククラウドを利用するメリットについて見ていきましょう。

導入にかかる金銭的コストが低め

パブリッククラウドは初期費用がかからないケースが多く、導入にかかる金銭的コストを抑えることが可能です。料金は従量課金制が一般的で、利用した分だけ費用が発生します。

利用者に保守・管理の負担がかからない

パブリッククラウドは、サービス提供会社が保守・管理を行っています。そのため、利用者側の手間がかからない点も大きなメリットです。人件費などのコストカットにもつながります。

ただし、例えばクラウドサーバー内のデータなどはサービス提供会社が管理してくれるわけではないので、利用者自身で管理する必要があります。

契約後すぐに利用できる

パブリッククラウドは、サービス提供会社と契約後、数時間〜数日以内に利用できるようになります。このスピード感もパブリッククラウドのメリットといえるでしょう。

オンプレミス型プライベートクラウドの場合は、社内でクラウド環境を構築する期間が必要となるため、パブリッククラウドのように短期間で利用開始するのは難しいでしょう。

パブリッククラウドを利用するデメリット

一方、パブリッククラウドを利用するデメリットとしては、主に以下の2つが挙げられます。

セキュリティ体制はサービス提供会社に依存する部分が多い

パブリッククラウドのメリットとして、利用者に保守・管理の手間がかからないことを挙げましたが、裏を返すとサービス提供会社に依存する部分が大きいということです。

利用するレンタルサービスに独自のセキュリティ対策を施すことができない可能性があるため、注意しましょう。もし不安がある場合は、別のサービスの利用や、プライベートクラウドでの対応を検討してみてください。

クラウドサービスの障害対応が自社でできない

また、パブリッククラウドの場合はクラウドサービスで発生した障害の対応は提供会社が行います。つまり、利用者側は提供会社の対応が完了するのを待たなければなりません。

トラブルを自社で解消できないことから、サービスが利用できない時間が必要以上に長くなったり、いつ頃復旧するか分からない状態が続いたりといったデメリットがあります。

パブリッククラウドの特徴を理解した上で利用を検討しよう

パブリッククラウドは、以下のようなケースでの利用がおすすめです。

  • 導入費用を抑えたい
  • 保守・管理の手間をかけたくない
  • すぐにクラウドサービスを利用したい

自社の状況によってはプライベートクラウドの方が適している、あるいはレンタルサーバーを利用した方がよい場合もあります。パブリッククラウドの特徴を理解し、自社の状況と照らし合わせて利用するかどうか検討しましょう。

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